⾼橋書店 手帳に関する意識調査「手帳白書2026」を作成、「スマホの使いすぎが自分の生活や健康に影響をしている」が６割以上 スマホ認知症対策やプレ終活、災害時の情報管理における手帳の価値
株式会社⾼橋書店は、全国の10～60代の1,000人を対象にした手帳に関する意識調査を実施し、「手帳白書2026～暮らしと手帳のすゝめ～」を作成した。 2023年度に開始した同調査は今回で４回目を迎える。スケジュール管理を手帳メインで行う層と、それ以外のツールで行う層、各500名（合計1,000名）を対象に調査を実施した結果、スケジュール管理にとどまらない手帳の使い方の変化や、手書きの利点が浮き彫りとなった。
スマホ認知症の予防とデジタルデトックスにおける役割
近年注目されている、スマートフォンの長時間利用が記憶力や集中力の低下を招く「スマホ認知症」に関し、今回の調査では６割以上が「スマホ利用による影響を感じる」と回答した。手書きの機会減少により「漢字が書けなくなった」と回答するなど、書く力の衰えを実感する人も増えている。 こうした背景から、62.3％の人が「デジタルデトックスをしたい」との意向を示している。デジタルデトックスを実践している人の多くは、通知のオフに加え、手書きや読書といったアナログな時間を意識的に取り入れており、手帳が果たす役割が今後さらに注目される可能性がある。
プレ終活のツールとして高まる手帳の有用性
人生100年時代を迎え、終活への関心が高まる中で「プレ終活（終活の準備）をしたほうが良い」と考える人は81.0％に上った。さらに81.3％が「手帳を使ったプレ終活が有効」と回答している。 手帳は思いついたことを気軽に書き留められるため、終活における情報整理や気持ちの整理に役立つ。実際に行動に移せていない層にとって、手帳の活用が終活の重要な鍵になると分析している。
災害時などの非常時における記録と安心感
災害大国である日本において、非常時に重要な記録を残すツールとして「手帳」はスマートフォンアプリに次ぐ２位となった。手帳が最も役立つと回答した人のうち36.8％が10代〜20代であり、デジタル世代も災害時の有用性を感じている実態が明らかになった。 また、79.6％が非常時に備えて家族や友人の連絡先などの重要情報を記録している。災害発生時に「情報整理や自分の気持ちを書き記すことは安心につながる」と回答した人は58.9％に達した。
思考を整理するツールとして再認識される手書きの価値
デジタル化が進む中でも、手帳ユーザーの55.7％がデジタルツールと併用しており、それぞれの利点を使い分けている状況にある。手書きを行うメリットとして「手書きのほうが頭に残りやすい（記憶しやすい）」と回答した人は31.7％に上った。 手帳は単なるスケジュール管理の枠を超え、思考を整理し、日常を前向きに支えるツールとしてその価値が再認識されている。
