IT専門調査会社のIDC Japanは、国内プロダクションプリンター市場に関する2017年第1四半期（1月～3月）の実績を発表した。プロダクションプリンター全体の国内出荷台数は、前年同期とほぼ同数の約1,610台だった。市場全体の7割以上を占めているカラープロダクションプリンター（レーザー方式）は前年同期比2.7％減の1,150台、モノクロプロダクションプリンター（同上）は同9.2％増の450台、高速インクジェットプリンターは前年同期と同じ7台だった。
2017年第1四半期にカラープロダクションプリンターが前年同期よりも減少した理由についてIDC Japanは2015年、2016年と増加が続いていた反動であり、今後、出荷台数が再び増加に転じると考えている。一方、モノクロプロダクションプリンターの増加は置換需要によるものと考えられ、依然としてモノクロ印刷の需要は底堅いとみている。プロダクションプリンター市場では、オフセットやグラビア印刷といったアナログ印刷からプロダクションプリンターによるデジタル印刷へのシフトが見られるものの、印刷市場全体に占めるデジタル印刷の割合は現在、まだ非常に小さい。しかし、可変データや少量印刷が可能なデジタル印刷は、企業における印刷物の内製化や、少量多品種短納期の印刷を可能にするため、プロダクション市場は今後拡大していくと期待されている。
プロダクションプリンターの出荷台数では、富士ゼロックスとリコーが大きなシェアを持っており、この2社で85％以上を占めている。上位5社のうち、富士通を除く4社（富士ゼロックス、リコー、コニカミノルタ、キヤノン）すべてがオフィス向けレーザーMFP（Multi-Functional Peripheral）ベンダー。今後オフィス市場ではドキュメントワークフローやビジネスプロセスの見直しにより、プリント出力が徐々に減少し、オフィス機器の出荷台数も減少していくことが予測されている。このような状況の下、これらのオフィスレーザーMFPベンダーは市場拡大が期待できる市場として、プロダクションプリンターに注力している。

今回の発表はIDCが発行したデータ製品「国内プリンター市場 2017年第1四半期の分析と2017年～2021年の予測」「国内MFP市場 2017年第1四半期の分析と2017年～2021年の予測」にその詳細が報告されている。