DNP 「食育実践優良法人2026」に初認定 社員食堂を通じた健康づくりを推進

大日本印刷株式会社(DNP)は、農林水産省が令和7年に創設した「食育実践優良法人顕彰制度」において、従業員への食育活動を積極的に実践している企業として「食育実践優良法人2026」に認定された。同社グループ全体で取り組む「食」を起点とした継続的な健康づくりが高く評価されたもので、社員食堂でのメニュー提供や食リテラシーの向上施策を通じて、社員と家族の心身の健康保持・増進を図る。

社員食堂を拠点とした食育活動とメニュー開発

DNPグループは、全国のオフィスビルや工場で運営する31店舗の社員食堂を拠点に、食育活動を展開している。日本栄養大学(旧女子栄養大学)とコラボレーションし、栄養バランスに配慮した「日本栄養大学カフェテリアランチ」を提供するほか、旬の食材や世界の食文化を取り入れたイベントメニューを導入している。

また、単なる食事の提供に留まらず、社員の食リテラシー向上を目的とした施策も実施する。これにより、社員一人ひとりがいきいきと活躍できる職場づくりを推進する。

日本栄養大学カフェテリアランチの例

「DNPグループ健康宣言」に基づく戦略的健康経営

同グループは、社員の健康管理を経営の重要課題と位置づけ、2021年に「DNPグループ健康宣言」を策定し、「社員と家族の心身の健康の保持・増進」「多様な個・人財の『こころの資本(前向きな心)』の醸成」「職場・チームにおける『心理的安全性(信頼関係)』の構築」を掲げている。

具体的な施策として、福利厚生の充実やストレスチェック、各種研修の実施に加え、スポーツイベントの開催などにも注力する。これらの活動を通じて社員の幸福度を高め、組織の活性化と企業価値の向上を目指す。

食育実践優良法人顕彰制度とは

「食育実践優良法人顕彰制度」は、若年層を中心とした野菜・果実の摂取減少や食生活の乱れといった課題に対応するため、農林水産省が創設した。従業員に対し健康的な食事の提供や食生活の改善に取り組む企業を顕彰し、企業内の活力向上および優良な取り組みの横展開を図ることを目的としている。

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