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電通 2019年日本の広告費は6兆6,514億円で8年連続のプラス成長

2020.3.11

媒体別広告費の推移(クリックすると図が拡大します)

媒体別広告費の推移(クリックすると図が拡大します)

電通は日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した『2019年 日本の広告費』を発表した。

『日本の広告費』は急速に成長する広告市場を正確に把握するために、推定領域を随時拡張している。2019年(1~12月)の日本の総広告費は、新たに『物販系ECプラットフォーム広告費』と『イベント』領域を追加推定し、通年で6兆9,381億円となった。前年同様の推定方法では6兆6,514億円(前年比101.9%)となり、8年連続のプラス成長だった。

マスコミ四媒体広告費 2兆6,094億円

5年連続の減少となった。「新聞広告費」「雑誌広告費」「ラジオ広告費」「テレビメディア広告費」はすべて前年割れ。

インターネット広告費 2兆1,048億円

大型プラットフォーマーを中心に堅調な伸びが続き、マスコミ四媒体事業者が提供するインターネットサービスにおける広告費「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」(前年比122.9%)や今回追加推定の「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」(新設項目)が全体をさらに押し上げた。新設項目を除外した前年同様の推定方法の場合、1兆9,984億円(同113.6%)。

プロモーションメディア広告費 2兆2,239億円

デジタルサイネージ化が進む「屋外広告」「交通広告」と、広告業が取り扱うイベント領域を拡張推定した「イベント・展示・映像ほか 」(改定項目)が増加した。前年同様の推定方法の場合、2兆436億円(前年比98.8%)。

(内訳)

・屋外広告 3,219億円(前年比100.6%)

・交通広告 2,062億円(前年比101.8%)

・折込 3,559億円(前年比91.0%)

・DM(ダイレクト・メール) 3,642億円(前年比99.0%)

・フリーペーパー・電話帳 2,110億円(前年比92.3%)

・POP 1,970億円(前年比98.5%)

・イベント・展示・映像ほか 5,677億円