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電通グループ 「日本の広告費」インターネット広告媒体費の詳細分析を発表

2019.3.15

電通グループ3社(D2C/CCI/電通)は、電通が2019年2月に発表した「2018年 日本の広 告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳について、広告種別、取引手法別、 デバイス別などの切り口で分析し、さらに2019年の予測を加えた「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

日本の2018 年の総広告費6兆 5,300 億円のうち、「インターネット広告費」は、 全体の26.9%、1兆7,589億円(前年比116.5%)を占めており、そこから「インターネ ット広告制作費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1 兆 4,480 億円(前年比 118.6%)となり、順調に成長を続けている。

全体のポイントとしては、広告種別では検索連動型広告とディスプレイ広告が全体の約8割を占め、モバイル広告費が初の1兆円を超えた。また2019年インターネット広告媒体費は、全体で1兆6,781億円まで成長する見込みであるほか、ビデオ(動画)広告費は2,027億円、2019年には2,651億円への拡大を予測している。

インターネット広告媒体費の広告種別構成比

インターネット広告媒体費の広告種別構成比

インターネット広告媒体費 広告種別 構成比について

2018年のインターネット広告媒体費は、1兆4,480億円だった。そのうち構成比が高いのは検索連動型広告(39.4%)とディスプレイ広告(38.9 %)で、合わせると約8割を占めている。近年、新領域として注目されてきたビデオ(動画) 広告は2,027億円で全体の14.0%となった。次いで、成果報酬型広告(6.8%)、その他の インターネット広告(0.8%)と続く。

インターネット広告媒体費の取引手法別構成比について

インターネット広告媒体費の取引手法別構成比

インターネット広告媒体費の取引手法別構成比

インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、取引手法の主流となっている運用型 広告は1兆1,518億円(インターネット広告媒体費全体の79.5%)。次いで予約型広告(同 13.6%)、成果報酬型広告(同6.8%)となった。また、取引手法別×広告種別で分解す ると、運用型の検索連動型広告の構成比が39.4%と最も大きく、次いで運用型のディスプ レイ広告が28.0%となった。

なお、プライベートマーケットプレイス(PMP)などの媒体社と広告主を限定したクロー ズドな広告取引市場を通じて取引された媒体費は、およそ150億円程度であると推定した。

インターネット広告媒体費のデバイス別構成比について

インターネット広告媒体費のデバイス別構成比

インターネット広告媒体費のデバイス別構成比

インターネット広告媒体費をデバイス別で見ると、モバイル広告が1兆181億円(70.3%) 、デスクトップ広告が4,298億円(29.7%)となった。

デバイス別×広告種別で見る と、モバイルの検索連動型広告が最も構成比が大きく27.7%、次いでモバイルのディスプ レイ広告が27.6%を占めた。デスクトップ広告では、検索連動型広告の構成比11.7%が、 ディスプレイ広告の11.3%をわずかに上回った。

インターネット広告媒体費総額の推移の予測

インターネット広告媒体費総額の推移(予測)

インターネット広告媒体費総額の推移(予測)

2019年のインターネット広告媒体費は総額で1兆6,781億円(前年比115.9%)を予測しており、うちモバイル広告が前年比122.7%で2019年には1兆2,493億円(構 成比74.4%)へと成長。デスクトップ広告は、2019年においても4,288億円(同25.6%) と一定の市場規模を保つと予測している。

ビデオ(動画)広告市場の推移の予測について

ビデオ(動画)広告市場の推移(予測)

ビデオ(動画)広告市場の推移(予測)

2018年のビデオ(動画)広告費は2,027億円で、うち76.1%はモバイル広告が占めている。

2019年には、モバイル広告の大幅な伸長(前年比139.3%)に加え、デスクトップ広告も 堅調に推移(同103.7%)することから、ビデオ(動画)広告費は2,651億円へと拡大(同 130.8%)する見込み。