大日本印刷株式会社（DNP）は、企業の持続的成長について、創業100年以上かつ売上高100億円以上の企業を対象とした「長寿企業に関する経営意識調査」を実施した。同調査は2026年10月に創業150周年を迎える同社が、長寿企業の経営の秘訣やイノベーションの源泉を明らかにすることを目的に行い、314社から回答を得た。

社会や時代の変化に応じた事業変革が持続成長の要因

同調査の結果、100年以上事業を継続できた理由として「時代や環境変化に合わせた事業内容・構成の見直し」を挙げた企業が46.6％で最も多かった。これは「ブランド力・企業としての信頼性」（37.9％）や「安定した顧客基盤」（34.7％）を上回る結果であり、社会の変化に対応し続けることが持続的成長の重要要素である。

また、企業の強みの変化については、61.9％が「創業時の強みを基盤に、現在は内容や形を変えながら発展している」と回答した。「創業時から現在まで、強みはほぼ変わっていない」（17.9％）と合わせると、約８割の長寿企業が創業時の強みを現在の経営基盤に活かしている。長寿企業は、変わらない強みを軸にしながら、その活かし方を進化させている。

経営層によるビジョン発信と顧客との共創

組織文化については、７割を超える企業で理念やビジョンが経営層の発信や日常のマネジメントを通じて社員に具体的に伝わっている。経営トップが継続してビジョンを示すことが、変化への対応力を支える要素となっている。

自社の強みとしては「強固な顧客基盤・顧客との信頼関係」が66.5％で最多となった。イノベーションを生み出し続けられた原動力についても「顧客ニーズ・顧客課題」が42.5％で最も多く、長寿企業にとって顧客は単なる販売先ではなく、次の成長機会を見いだす共創のパートナーであることがうかがえる。顧客との対話を通じて変化を早期に捉え、経営層が方向性を示すことがイノベーションの源泉となっていることがわかった。

組織風土のタイプ分類と業績の相関関係

アンケート結果の分析により、長寿企業は「理念・挑戦型」「行動・成果型」「職人・慎重型」「自律・分散型」「統制・堅実型」「独自価値・安定型」の６つのタイプに分類した。

このうち「理念・挑戦型」と「行動・成果型」では、直近５年間で業績が伸長傾向にある企業が約70％に達した。

業績が伸長している企業では、新しい取り組みや従来と異なるやり方への挑戦を前向きに評価する傾向が強い。社員一人ひとりの挑戦を促し、行動へと結びつける組織風土が業績の伸長する傾向がみられた。

調査概要

• 調査名：長寿企業に関する経営意識調査
• 実施期間：2026年1月28日〜2026年2月22日
• 調査手法：郵送調査およびWeb調査
• 有効回答：314社（創業100年以上で、売上高100億円以上の企業）