同研究所によると、2024年度の動画コンテンツビジネス市場（主要４市場計）は、事業者売上高ベースで前年比103.7％の5,985億円と推計。動画編集ソフト、動画配信プラットフォーム、アニメ制作がプラス成長を維持する一方、ライブ配信アプリは一部で伸び悩んだ。しかし全体としては企業の動画活用需要が高まり、市場は堅調に推移している。

注目されるトピックとして、動画マーケティングや社内DXの進展に伴い、動画制作サービスの需要が拡大。撮影技術や編集技術の向上に加え、案件ごとに専門性の高い制作チームを組む体制が整いつつあり、制作品質も年々向上している。ドローンやロケ撮影などの特殊撮影サービスも増加し、顧客の多様なニーズに対応する環境が整備されている。

一方、国内動画制作サービス市場は、2024年度に前年比106.2％の4,238億円と推計。YouTubeやTikTok向け動画制作が好調に推移し、企業によるブランディング目的の動画需要や大阪・関西万博関連広告が市場拡大を後押しした。2025年度はさらに成長し、前年比108.1％の4,580億円に達する見通し。

動画活用の用途は広告だけでなく、販促、採用、教育、EC商品説明などにも広がっている。SNSやOTT向けの短中尺動画やインタラクティブコンテンツの需要が拡大し、2027年度には市場規模が5,400億円に成長すると見込んでいる。