株式会社ONE COMPATHが運営する法人向け地図ソリューション「Mapion Biz」は、全国の男女9,820名を対象とした「商品探しに関する意識調査」を実施した。調査の結果、欲しい商品の取扱店舗を事前に確認する生活者は73.3％に達し、高い水準を維持していることが明らかになった。

インターネット上で購入店舗を探した経験がある層は81.5％に上り、４年前の調査から4.7ポイント上昇している。生活者が実店舗へ足を運ぶ前に、オンラインで「どこで買えるか」を特定する行動は、現代の購買プロセスにおいて不可欠な要素となっている。

世代で異なる認知経路とSNSの影響力

新商品を知るきっかけについては、全体では「テレビ番組/テレビCM」が60.1％と依然として強力な媒体となっている。一方で、年代別では顕著な差異が見られ、20代では「SNS」が44.3％で首位となった。これはテレビや口コミを10ポイント以上上回る数値であり、若年層におけるSNS検索の定着を裏付ける結果と言える。

また、事前に取扱店舗が判明していることが購入決定に影響すると回答した人は81.9％に達している。店舗での商品取扱状況を「見える化」することは、販売機会の損失を防ぐ上で極めて重要な戦略となる。

効率と充足感を重視する「ウェルパ」な購買意識の浸透

メーカーサイト等の「取扱店舗検索機能」を利用した人のうち、65.7％が実際に実店舗での購入に至っている。その理由として、実物を確認したいというニーズに加え、「ネットより買いに行った方が早い」といった即時性を求める声も目立つ。

このような行動背景には、コストやタイムパフォーマンスに加え、自分にとっての居心地の良さを効率的に追求する「ウェルパ（ウェルビーイングパフォーマンス）」を意識した購買行動があると分析されている。ONE COMPATHが運営する「買えるお店マップ」の利用者数も２年で約1.8倍に急拡大しており、「確実に買える店舗を事前に調べる」という、計画的な購買行動が消費者の間で一般化している傾向を示している。

株式会社ONE COMPATH　「Mapion Biz」調べ