第一印刷所 スピードマスターXL106-8P導入で”世界最高品格”の印刷製造実現へ

第一印刷所‗火入れ式
火入れ式が行われた

新潟の第一印刷所は、4月9日、ハイデルベルグ社のスピードマスターXL106-8-P 2020ジェネレーションを導入したことに伴い、その火入れ式とデモンストレーションを本社工場で行った。

当日行われたデモンストレーションでは、3つのジョブを通して、自動化と進化を遂げたジェネレーション機の威力が披露された。

火入れ式に続いて行われたデモンストレーションにおいて、3つのジョブが行われた。「ジョブ1」ではインプレスコントロール3が、「ジョブ2」ではオートプレートXL3、インテリライン、ワイドギャラリーが、「ジョブ3」ではハイカラーマルチドライブなどの機能が披露された。

インプレスコントロール3では、自動でカラーコントロールが行われ、生産開始まで一切、人の介入が不要なPush to Stopの基盤が実現されている。ジョブ2の完全自動による全ユニット同時の刷版交換では、約1分で刷版交換・ブランケット洗浄・圧胴洗浄を同時に行った。プロセス全体をセンサーが監視しており、人が介入しない自動プロセスチェーンを実現している。またジョブ3では、版交換、ブランケット洗浄・圧胴洗浄と同時にインキ洗浄も行った。

第一印刷‗堀社長
あいさつする第一印刷所の堀社長

なお火入れ式およびデモンストレーション後の会見で堀社長は、「今この瞬間、これ以上の印刷物はない世界のトップレベルの印刷物を生産できるようになった。この日を迎えることができたことに感謝している。社会が大きく変化し、さらにコロナ禍の中、今回の設備導入が事業の核となると判断し、決断した。グループ会社による総合力の再構築と、変化への対応、そしてお客様への伴走者として再構築する必要があった。また、工程ごとを繋ぎ合理的にコントロールしていくMIS導入を次に控えているが、それもXL106-8Pなくして考えられない。究極の目的は、お客様へのサービス向上と地域貢献・地域の活性化にあるが、そのためにもお客様の伴走者としてサービスを提供し、それがお客様のお客様へ、あるいは社会へと繋がっているという発想が大切だと思っている。今回の導入で“高品格なものづくり”が実現できた。今後、さらに世の中は変化するかもしれないが、現在は、今のコロナ禍であっても最大限提供できるもの、社会に喜んでもらえるものの提供を目指していく。それが地域活性や社会貢献につながればと願っている」と導入の喜びを語った。

ハイデル‗バウアー社長
あいさつするハイデルベルグ・ジャパンのバウアー社長

火入れ式に出席したハイデルベルグ・ジャパンのヨルグ・バウアー社長は、「この度の導入は、特別なパートナーシップの関係の再確認であると感じており、嬉しく思う。日頃からOEEレポートを活用しながら生産性向上に建設的に取り組んでいる企業でもあるが、XL106の活用は、期待以上の効果を上げていると思う。ハイデルベルグのシステムの性能を最大限に発揮させ、今後もパートナーシップを強化させていくために全面的にサポートしていきたい」と期待を語った。

第一印刷所_集合写真
4月9日に行われた火入れ式での集合写真

第一印刷所では、2018年4月、生産モデルの革新を図るべくハイデルベルグ社製スピードマスターXL106-8P DryStar LEDを導入している。これにより完全自動運転印刷のコンセプトである“Push to Stop”の実現に取り組んできた。その結果、世界最高水準の印刷品質を実現しながら、2020年の設備総合効率OEEが37.7%に達するなど、生産性の革新を遂げている。

第一印刷所‗カスタマイズ
カスタマイズの一つでは、ギャラリーを広くし、作業をしやすくしている

これを踏まえ、今回、XL106-8P DryStarLED2020 ジェネレーションモデルを導入。特に今回は、Push to StopとAIとビッグデータを活用することでさらに進化し、生産戦略にあわせた独自のカスタマイジングも行った世界初仕様の最新鋭8色両面兼用オフセット枚葉印刷機となっている。カスタマイズについては、排紙部の静電気対策強化のためのパウダー装置と、印刷機への刷版供給をスムーズに行うためのワイドギャラリーなどがある。

なお新台導入による生産性革新については、①ワンマンオペレーションの実現、②刷版サイズの統一化による全体最適化、③グループ会社4社における印刷工程全体のリストラクチャリング、の3つをポイントに挙げている。

第一印刷所‗XL106-8P
今回導入されたスピードマスターX106-8-P 2020ジェネレーション

今回の導入により同社のオフセット枚葉印刷機は全てXLシリーズで統一されたことになり、世界最高水準で品質が統一された印刷物を提供できるようになったとしている。今後は、顧客先へ新たな高付加価値の「ブランド商品・サービス開発」を提案し、共に作り上げる「共創」が行えるパートナー企業への進化を目指すとしている。

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