電通は日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した『2019年 日本の広告費』を発表した。

『日本の広告費』は急速に成長する広告市場を正確に把握するために、推定領域を随時拡張している。2019年（1～12月）の日本の総広告費は、新たに『物販系ECプラットフォーム広告費』と『イベント』領域を追加推定し、通年で6兆9,381億円となった。前年同様の推定方法では6兆6,514億円（前年比101.9%）となり、8年連続のプラス成長だった。

マスコミ四媒体広告費　2兆6,094億円

5年連続の減少となった。「新聞広告費」「雑誌広告費」「ラジオ広告費」「テレビメディア広告費」はすべて前年割れ。

インターネット広告費　2兆1,048億円

大型プラットフォーマーを中心に堅調な伸びが続き、マスコミ四媒体事業者が提供するインターネットサービスにおける広告費「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」（前年比122.9%）や今回追加推定の「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」（新設項目）が全体をさらに押し上げた。新設項目を除外した前年同様の推定方法の場合、1兆9,984億円（同113.6%）。

プロモーションメディア広告費　2兆2,239億円

デジタルサイネージ化が進む「屋外広告」「交通広告」と、広告業が取り扱うイベント領域を拡張推定した「イベント・展示・映像ほか 」（改定項目）が増加した。前年同様の推定方法の場合、2兆436億円（前年比98.8%）。

（内訳）

・屋外広告 3,219億円（前年比100.6%）

・交通広告　2,062億円（前年比101.8%）

・折込　3,559億円（前年比91.0%）

・DM（ダイレクト・メール）　3,642億円（前年比99.0%）

・フリーペーパー・電話帳　2,110億円（前年比92.3%）

・POP　1,970億円（前年比98.5%）

・イベント･展示・映像ほか　5,677億円